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営業リストとは?成果を出すために知っておくべき基本
営業リストとは、営業活動でアプローチする見込み顧客の企業情報を一覧にまとめたものです。質の高い営業リストがあれば、限られた時間で効率的にターゲット企業へアプローチでき、成約率を大きく高めることができます。
営業リストの定義と重要性
営業リスト(テレアポリスト・アタックリストとも呼ばれる)とは、企業名・住所・電話番号・担当者名・メールアドレス・業種・従業員数などの情報を整理した、営業先の候補企業データベースです。
BtoB営業において、営業リストは全ての営業活動の出発点です。どれだけ優れたトークスキルや提案力があっても、そもそもアプローチ先が定まっていなければ成果は上がりません。営業リストは、「誰に」「どの順番で」アプローチするかを戦略的に決めるための設計図といえます。
実際に、営業リストの質が売上に直結するという調査結果もあります。ターゲットが明確な営業リストを使っている企業は、そうでない企業と比較して商談化率が約2〜3倍高いとされています。
質の高い営業リストの条件
ただ企業名を並べただけでは、営業リストとして機能しません。成果につながる質の高い営業リストには、以下の条件が求められます。
- ターゲットが明確:自社のサービスや商品を必要としている企業に絞り込まれている
- 情報が正確で最新:電話番号や担当者名が古いと、アプローチ自体が無駄になる
- 重複がない:同じ企業に複数回アプローチしてしまうミスを防ぐ
- 必要な項目が揃っている:企業名だけでなく、業種・規模・連絡先など判断に必要な情報が含まれる
- 優先順位が付いている:確度の高い見込み企業から順にアプローチできる
営業リスト作成で売上が変わる理由
営業リストの質が売上を左右する理由は明確です。限られた営業リソースを、最も受注確度の高い企業に集中投下できるからです。
例えば、1日に50件のテレアポが可能な営業担当者がいるとします。ターゲットが曖昧なリスト1,000件にランダムに架電するのと、自社の理想的な顧客像(ICP)に合致した企業100件に集中してアプローチするのとでは、当然ながら後者のほうが商談獲得率は高くなります。
BtoB営業における新規顧客開拓の全体戦略を考えるうえでも、営業リストの作り方は最も重要な第一歩です。質の高いリストがあれば、テレアポ・メール営業・フォーム営業など、あらゆるアプローチ手法の成果が底上げされます。
営業リスト作成前に必須のターゲット設定5ステップ
営業リストを作る前に、まず「誰にアプローチするか」を明確にすることが最も重要です。ターゲット設定が曖昧なまま作成したリストでは、どんなに件数が多くても成果にはつながりません。以下の5ステップで、戦略的にターゲットを設定しましょう。
ステップ1:自社の強みと理想の顧客像(ICP)を明確にする
最初に行うべきは、自社の商品・サービスが最も価値を発揮できる顧客像(Ideal Customer Profile=ICP)の明確化です。
以下の質問に答えることで、ICPを具体化できます。
- 過去に最も満足度が高かった顧客の共通点は何か?
- 自社のサービスが解決できる課題は何か?
- 競合と比較した際の自社の強み・差別化ポイントは何か?
- 顧客のLTV(生涯顧客価値)が高いのはどのような企業か?
例えば、クラウド会計ソフトを提供している企業であれば、「従業員50〜300名規模のIT・サービス業で、現在Excelや古い会計ソフトで経理処理をしており、業務効率化に課題を感じている企業」といった具合に、できる限り具体的に記述します。
ステップ2:業種・企業規模・エリアでセグメントする
ICPが決まったら、具体的なセグメント条件を設定します。主な切り口は以下の通りです。
| セグメント軸 | 具体例 |
|---|---|
| 業種 | IT・通信、製造業、不動産、人材サービスなど |
| 企業規模(従業員数) | 10〜50名、50〜300名、300名以上など |
| 企業規模(売上高) | 1億〜10億円、10億〜100億円など |
| エリア | 東京都、関東圏、全国主要都市など |
| 設立年数 | 設立3年以内(スタートアップ)、10年以上(安定企業)など |
ステップ3:課題・ニーズで優先度を決める
セグメントした企業群の中でも、「今すぐ」自社の商品を必要としている企業を優先的にリストアップすることが重要です。
課題やニーズを見極めるヒントとしては以下があります。
- 求人情報:特定の職種を大量採用している企業は、その領域に投資をしている
- プレスリリース:新サービス立ち上げや資金調達の情報
- 展示会・セミナーへの参加:特定テーマに関心がある証拠
- 自社サイトへの訪問履歴:アクセスログから興味関心を把握
ステップ4:必要なリスト件数を逆算する
営業目標から必要なリスト件数を逆算します。一般的なBtoB営業のコンバージョン率を基にした計算例を示します。
受注率:商談の20% → 必要商談数:25件
商談化率:アプローチの5% → 必要アプローチ数:500件
→ 最低500件の営業リストが必要(月間)
※リストの消耗を考慮し、1.5〜2倍の750〜1,000件を用意するのが理想
ステップ5:KPIと期限を設定する
最後に、営業リストを使った活動のKPI(重要指標)と達成期限を設定します。
- リスト作成期限:いつまでにリストを完成させるか
- アプローチ期限:リスト消化をいつまでに完了するか
- KPI例:コンタクト率、商談化率、受注率、1リストあたりの売上
KPIを設定しておくことで、リストの質を定量的に評価し、次回のリスト作成にフィードバックできます。
ターゲットリストがあればAIが自動アプローチ
リードダイナミクスなら、作成した営業リストをアップロードするだけ。AIが企業のお問い合わせフォームを自動検知し、記入から送信まで全自動で実行します。
AIツールの詳細はこちら【実践】営業リストの作り方7つの方法
営業リストの作り方は、大きく分けて「データベース活用型」「自力収集型」「ツール活用型」の3パターンがあります。自社の予算・目的・規模に合わせて、最適な方法を選択しましょう。ここでは、実務で使える7つの具体的な方法を解説します。
方法1:企業データベースサービスを活用する
最も効率的な方法が、企業データベースサービスの活用です。業種・エリア・企業規模などの条件で絞り込み検索ができ、短時間で大量のリストを作成できます。
代表的なサービスとしては以下があります。
- uSonar:820万件以上の法人データベースを保有。企業の属性情報に加え、財務データや人事異動情報なども取得可能
- Sansan:名刺管理サービスとして知名度が高く、名刺データをベースとした企業・人物データベースとしても活用可能
有料サービスではあるものの、データの正確性と網羅性が高く、大量のリストを短時間で作成できる点が最大のメリットです。月額数万円から利用できるサービスもあり、営業チームの人件費と比較すれば費用対効果は十分に見合います。
方法2:業界団体・協会の会員名簿を活用する
特定の業種にアプローチしたい場合、業界団体や協会のWebサイトに掲載されている会員企業一覧が非常に有効です。
例えば、IT企業にアプローチしたいなら「一般社団法人 日本IT団体連盟」、製造業なら「日本商工会議所」の会員企業リストなどが参考になります。多くの団体が会員企業一覧をWeb上で公開しており、無料でアクセスできます。
メリットはターゲット業種に特化した企業を確実にリストアップできること。デメリットは、掲載情報が限定的(企業名と住所のみ等)なケースがある点です。
方法3:求人サイトから成長企業を発掘する
求人サイト(リクナビNEXT、マイナビ転職、Indeedなど)は、今まさに人材を募集している=事業拡大中の企業を見つける宝庫です。
特に以下のような求人を出している企業は、営業アプローチの有力な候補になります。
- 営業職を大量採用している → 売上拡大を目指している
- 新規事業開発の人材を募集 → 新しいソリューションへの関心が高い
- DX推進担当を募集 → IT関連のサービスに関心がある可能性が高い
方法4:展示会・セミナーの参加企業リストを活用する
業界の展示会やセミナーの出展企業・参加企業リストも、質の高い営業リストの情報源になります。
展示会に出展している企業は、自社の認知拡大や新規取引先の開拓に積極的であるため、営業アプローチへの受容性が比較的高い傾向があります。多くの展示会では、出展企業一覧がWebサイトで公開されています。
方法5:自社サイトのアクセスログから見込み企業を特定する
自社のWebサイトに訪問した企業を特定できるツール(IPアドレスから企業名を逆引きするサービス)を使えば、すでに自社に関心を持っている「ホットな」見込み企業をリストアップできます。
この方法で得られるリストは、他の方法と比較して商談化率が非常に高いのが特徴です。サイト訪問=自社に何らかの関心がある、という強いシグナルだからです。
方法6:SNS(LinkedIn等)で決裁者を特定する
LinkedInなどのビジネスSNSは、企業の情報だけでなく、決裁者(キーパーソン)の情報まで取得できる貴重な情報源です。
LinkedInの検索機能を使えば、「役職:部長以上」「業種:IT」「地域:東京」といった条件で人物を検索でき、企業名・役職・経歴などの情報を確認できます。ABM(アカウントベースドマーケティング)戦略を実践する際には特に有効です。
方法7:Excelで自作する(テンプレート付き)
予算をかけずに営業リストを作成するなら、ExcelやGoogleスプレッドシートでの自作が基本です。以下のテンプレート項目を参考に、自社に必要な項目を設定しましょう。
| No. | 項目名 | 必須 | 入力例 |
|---|---|---|---|
| 1 | 企業名 | 必須 | 株式会社リードダイナミクス |
| 2 | 業種 | 必須 | IT・通信 |
| 3 | 従業員数 | 推奨 | 50名 |
| 4 | 所在地 | 必須 | 東京都渋谷区 |
| 5 | 電話番号 | 必須 | 03-XXXX-XXXX |
| 6 | メールアドレス | 推奨 | info@example.com |
| 7 | WebサイトURL | 必須 | https://example.com |
| 8 | 担当者名 | 推奨 | 田中太郎 |
| 9 | 役職 | 推奨 | 営業部長 |
| 10 | アプローチ状況 | 必須 | 未着手/架電済/商談中/失注 |
| 11 | 備考 | 任意 | 次回4月にフォロー予定 |
Excelでリストを自作する場合のポイントは以下の3つです。
- データの入力ルールを統一する:「株式会社」を省略するかしないか、電話番号にハイフンを入れるかなど、事前にルールを決める
- ドロップダウンリストを活用する:業種やステータスなど、選択肢が決まっている項目はプルダウンにして入力ミスを防ぐ
- フィルター機能を設定する:業種別・エリア別・ステータス別で絞り込みができるようにしておく
無料で手軽に始められる一方、データ収集に時間がかかる点と、情報の鮮度を維持する手間がかかる点がデメリットです。リスト作成の工数を考えると、リスト作成を外注することも選択肢の一つです。
営業リスト作成に使える無料・有料ツール比較
営業リスト作成ツールは、無料ツールから高機能な有料サービスまで幅広い選択肢があります。自社の予算と必要な機能に応じて最適なツールを選ぶことが、効率的なリスト作成の鍵です。
無料ツール
コストをかけずに営業リストを作成・管理したい場合は、以下のツールが活用できます。
- Excel:最も馴染みのある表計算ソフト。フィルター、ソート、VLOOKUP関数などを活用すれば十分な管理が可能。ただしチーム共有には不向き
- Googleスプレッドシート:Excelとほぼ同じ機能を持ちながら、クラウド上でリアルタイムに共同編集が可能。営業チーム全員で同一リストを管理するのに最適
- iタウンページ:NTTが運営する電話帳サービス。業種・エリアで企業を検索でき、電話番号・住所・企業名が無料で取得可能。手作業でのリスト化が必要
有料ツール
本格的に営業リストを活用するなら、以下の有料ツールが効果的です。
- Salesforce:世界最大のCRM/SFAプラットフォーム。リスト管理だけでなく、商談管理・レポート・分析まで一気通貫で行える。月額数千円〜
- HubSpot:マーケティングオートメーション機能も備えたCRM。無料プランでも基本的なリスト管理が可能。有料プランではメール配信やリードスコアリングも
- uSonar:820万件以上の法人データを保有する企業データベース。属性検索で精度の高いリスト作成が可能
- Sansan:名刺管理をベースにした顧客データベース。名刺交換した人脈情報を営業リストとして活用できる
ツール比較表
| ツール名 | 料金 | 特徴 | リスト作成 | チーム共有 |
|---|---|---|---|---|
| Excel | 無料〜 | 汎用性が高い | 手動 | 不便 |
| Googleスプレッドシート | 無料 | リアルタイム共同編集 | 手動 | 便利 |
| iタウンページ | 無料 | 電話番号検索 | 手動 | 不可 |
| Salesforce | 月額3,000円〜 | CRM/SFA統合 | インポート | 便利 |
| HubSpot | 無料〜 | MA連携 | インポート | 便利 |
| uSonar | 要問合せ | 820万件DB | 自動生成 | 便利 |
| Sansan | 要問合せ | 名刺データ活用 | 自動蓄積 | 便利 |
なお、営業リストの活用法については別記事でも詳しく解説しています。ツール選びと合わせてご参考ください。
営業リストの管理・メンテナンス方法
営業リストは「作って終わり」ではなく、継続的な管理・メンテナンスが不可欠です。放置されたリストは情報が古くなり、アプローチの無駄やクレームの原因になります。ここでは、営業リストを常に使える状態に保つための3つの管理手法を解説します。
重複データの排除と名寄せ
営業リストで最もよくある問題が「重複データ」です。同じ企業が異なる表記で複数登録されていると、同じ企業に何度もアプローチしてしまい、信頼を損ないます。
重複チェックの具体的な方法は以下の通りです。
- Excelの「条件付き書式」で重複を可視化:企業名やURLの列に条件付き書式を設定し、重複セルを色付けする
- VLOOKUP関数やCOUNTIF関数で重複を検出:=COUNTIF(A:A,A2)が2以上なら重複
- 表記ゆれの統一:「(株)」「株式会社」「㈱」など、企業名の表記を統一ルールで正規化する
名寄せ(同一企業の統合)は、URL(ドメイン)をキーにして突合するのが最も確実です。企業名は表記ゆれが多いですが、WebサイトのURLは一意に決まるため、正確な突合が可能です。
定期的な情報更新のルール化
営業リストの情報は、時間の経過とともに古くなります。担当者の異動、電話番号の変更、会社の移転や統合など、企業情報は常に変化しています。
・毎月月初にリスト全体の5〜10%をサンプルチェック
・アプローチして「番号が使われていない」「担当者が退職した」と判明した情報は即座に更新
・四半期に1回、リスト全体の棚卸しを実施
・1年以上アプローチしていない企業は別シートにアーカイブ
ステータス管理でアプローチ漏れを防ぐ
営業リストには必ずアプローチ状況(ステータス)のカラムを設けましょう。これにより、「誰が」「いつ」「どのような」アプローチをしたかが一目で分かります。
推奨するステータスは以下の通りです。
| ステータス | 定義 | 次のアクション |
|---|---|---|
| 未着手 | まだアプローチしていない | 優先度順にアプローチ開始 |
| 架電済(不通) | 電話したが繋がらなかった | 日時を変えて再架電 |
| 架電済(担当不在) | 受付は通ったが担当者不在 | 戻り時間を確認し再架電 |
| メール送信済 | メールでアプローチ済み | 3営業日後にフォロー |
| フォーム送信済 | 問い合わせフォームから送信済み | 返信待ち(1週間後フォロー) |
| 商談中 | 商談のアポイントが確定 | 商談準備・提案資料作成 |
| 失注 | 商談後に見送りとなった | 半年後に再アプローチ検討 |
| 受注 | 成約 | カスタマーサクセスへ引き継ぎ |
営業リストを使って成果を最大化する3つのアプローチ手法
営業リストを作成したら、次はそのリストを活用して実際にアプローチを行います。BtoB営業で活用される主な手法は「テレアポ」「メール営業」「フォーム営業」の3つです。それぞれの特徴を理解し、自社に最適な手法を選びましょう。
手法1:テレアポ(電話営業)
最も古典的かつ直接的なアプローチ手法です。即座に担当者と会話でき、反応をリアルタイムで確認できるのが最大の強みです。
一方で、「電話に出てもらえない」「受付でブロックされる」「担当者が不在」といったハードルもあり、1日にアプローチできる件数は50〜100件程度が限界です。
手法2:メール営業(メルマガ・個別メール)
メールアドレスが分かっている場合に有効な手法です。一度に大量の企業にアプローチできる点と、相手の都合の良いタイミングで読んでもらえる点がメリットです。
ただし、開封率の平均は15〜25%程度とされており、実際にメールを読んでもらえる確率は決して高くありません。件名の工夫や配信タイミングの最適化が重要です。
手法3:フォーム営業(AI自動送信)
企業のWebサイトにあるお問い合わせフォームを活用してアプローチする手法です。近年、AIツールの進化により注目度が急上昇しています。
フォーム営業の最大のメリットは、メールアドレスが不明でもアプローチできる点です。企業のWebサイトには必ずお問い合わせフォームがあるため、リストにWebサイトURLさえあれば全ての企業にアプローチ可能です。
フォーム営業の基本については別記事で詳しく解説していますが、手動でのフォーム送信は1件あたり3〜5分かかるため、大量送信にはフォーム営業ツールの活用が不可欠です。
3つのアプローチ手法 比較表
| 比較項目 | テレアポ | メール営業 | フォーム営業(AI) |
|---|---|---|---|
| 1日の最大アプローチ数 | 50〜100件 | 数千件 | 数千件 |
| 必要な情報 | 電話番号 | メールアドレス | WebサイトURL |
| 即時性 | 高い | 中程度 | 中程度 |
| コスト | 人件費が高い | ツール費用 | ツール費用 |
| 担当者直接到達 | 可能(不在リスク有) | スパムフィルタのリスク | 担当部署に確実に届く |
| 反応率 | 1〜3% | 0.5〜2% | 1〜5% |
| 自動化 | 難しい | 可能 | AI自動化可能 |
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無料相談はこちら営業リスト作成でよくある失敗パターンと対策
営業リストの作成で陥りがちな失敗を事前に把握しておくことで、無駄な時間とコストを大幅に削減できます。以下の5つの失敗パターンは、多くの企業が実際に経験しているものです。
失敗1:ターゲットが曖昧なまま作成してしまう
「とりあえず企業を集めよう」と、ターゲットを定めずにリストを作成してしまうケースです。結果的に、自社のサービスと全く関連のない企業が大量に含まれ、アプローチの労力が無駄になります。
対策:前述の「ターゲット設定5ステップ」を必ず実施してからリスト作成に着手する。
失敗2:リストを作って満足し、アプローチしない
営業リスト作成に時間をかけすぎた結果、リスト完成時点で満足してしまい、肝心のアプローチが進まないケースです。リストは作ることが目的ではなく、アプローチして商談を獲得するための手段です。
対策:リスト作成と並行してアプローチを開始する。完璧なリストを求めず、まず100件でアプローチを始める。
失敗3:データが古くなっても更新しない
一度作成したリストをそのまま何ヶ月も使い続け、電話番号が変わっている、担当者が退職している、会社が移転しているといった状態で放置してしまうケースです。
対策:月次でリストの棚卸しを行い、情報の鮮度を維持する。不通や不在が続く企業は積極的に情報を更新する。
失敗4:量を重視して質を無視する
「リストは多ければ多いほど良い」と考え、ターゲット外の企業まで手当たり次第にリストに追加してしまうケースです。リスト件数が多くても、ターゲット外の企業が多ければ商談化率は下がり、営業効率は悪化します。
対策:リストの件数よりも「ターゲット適合率」を重視する。100件の高精度リストは、1,000件の低精度リストに勝る。
失敗5:個人情報保護法への配慮不足
営業リストに個人の連絡先情報を含める場合、個人情報保護法への準拠が必要です。特に、名刺交換で得た個人情報の取り扱いには注意が必要です。
対策:営業リストに含める情報は原則として「法人情報」(企業名・代表電話番号・公開メールアドレス等)に限定する。個人情報を含める場合は、利用目的の明示と適切な管理体制を整備する。
営業リストの作り方に関するよくある質問(Q&A)
A. 目標とする受注数から逆算して決定します。一般的なBtoB営業では、アプローチ数の3〜5%が商談化し、商談の20〜30%が受注に至ります。月間5件の受注を目指す場合、少なくとも500〜1,000件の営業リストが必要です。ただし、リストの質が高ければ少ない件数でも十分な成果が出ます。まずは100件の精度の高いリストからスタートし、成果を見ながら拡大していくのがおすすめです。
A. 主な情報源は以下の通りです。(1) 企業データベースサービス(uSonar、Sansanなど)、(2) 業界団体・協会の会員名簿、(3) 求人サイト(リクナビNEXT、Indeedなど)、(4) 展示会・セミナーの出展企業リスト、(5) iタウンページなどの電話帳サービス、(6) 自社サイトのアクセスログ、(7) LinkedIn等のビジネスSNS。無料で情報を集める場合は手間がかかりますが、有料の企業データベースを活用すれば短時間で大量のリストを作成できます。
A. 最低限必要な項目は「企業名」「業種」「電話番号」「WebサイトURL」「所在地」「アプローチ状況」の6項目です。これに加えて「従業員数」「担当者名」「メールアドレス」「備考」があれば、効率的な営業活動が可能になります。フォーム営業を行う場合は、WebサイトURLが最も重要な情報になります。Googleスプレッドシートを使えばチーム全員でリアルタイムに共有・更新でき、管理が楽になります。
A. 営業リスト作成の外注費用は、1件あたり10〜50円が相場です。1,000件のリストであれば1〜5万円程度で依頼できます。ただし、単純な企業名・電話番号の収集と、ターゲティング精度の高いリスト作成では費用が大きく異なります。高精度なリスト(業種・規模・課題で絞り込み済み)は1件あたり30〜100円程度になることもあります。詳しくはリスト作成の外注ガイドをご参照ください。
A. フォーム営業の反応率は、一般的に1〜5%程度です。1,000件送信した場合、10〜50件の反応(返信・問い合わせ)が見込めます。テレアポの1〜3%、メール営業の0.5〜2%と比較しても、フォーム営業は比較的高い反応率を期待できます。特に、ターゲットを絞り込んだ質の高いリストを使い、相手企業の課題に合わせた文面でアプローチすると、反応率は5%以上になることもあります。リードダイナミクスのようなAIフォーム営業ツールを活用すれば、大量の企業に効率的にアプローチできます。
フォーム営業AIツールの「リードダイナミクス」の特徴
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※詳しくは、サービスサイトをご覧ください。
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営業禁止は自動除外
フォーム付近に営業禁止文言がある場合、送信除外
フォーム付近に「営業はご遠慮ください」などの文言が明記されている場合、類似文言含めAIが自動で検知し送信除外しております。
何度も同じ会社に送らないように、注意喚起
同じ企業に何回も送られないように送信しようとしたリストに直近1週間以内に送信された企業が含めれている場合は注意喚起のアラートが表示されます。
システマチックにNGリストを管理できる為、ヒューマンエラーを未然に防ぐ事ができます。
NGリストに登録されている企業様は送信除外
SaaSにNGリストを登録できる為、NGリストに登録しておけば今後一切その企業には送らない設定が可能です。 すでにお取引がある企業様などをNGリストに登録しておくと事前にリスト被りを防げます。また、何名かでリードダイナミクスを利用する際もNGリストが一元管理されているのでチームで送る際はとても便利です。
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